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2010年デジタルコンテンツ

はじめに  > 目次  > 資料概要
・コンテンツやコンテンツビジネスという単語が聞かれるようになったのは、1996年以降、PCとインターネットがビジネス分野で急速に普及し始めたころである。それが、昨年2008年には、無駄使いで、オタクも喜ばない、廃案ほぼ決定の“国立メディア芸術総合センター”(アニメの≪オタクの≫殿堂)が構想されるなど、国の重要な事業分野として、コンテンツ分野があげられるほどになった。

・この市場調査資料(本)“2010:デジタルコンテンツ市場の調査と研究”は、前身となる資料を1998年に発刊して以来、回を重ねて11年目を数える専門調査レポートである。いずれ、コンテンツビジネスが、IT環境において、重要な地位を占めるであろう将来を見越し、毎年市場や社会の環境の変化を定点観測してきたものである。

・放送は、最大のコンテンツビジネスとして、また、社会インフラとして重要な位置づけにあるが、ここ10年のコンテンツ分野は、この放送のデジタル化が最大の話題であった。本書においても、テレビ放送の普及予測は最も注力した項目であった。この放送、いわゆる地デジ(地上デジタル放送)も、本年年初は一時、懐疑的な見方をされたが2009年後半期の現在は、デジタルTVの販売も増加しており、目途がついた状況である。本書では、2001年から地デジの普及を予測して来たが、当初から2011年7月24日のアナログ停波は可能と見てきた。その理由を述べるのは別の機会とするが、今後の駆け込み需要も考えればデジタル移行は可能と見るべきである。

・放送は年々変化が見られ、本書制作者の当方自身、展望が楽しみであった。しかし、?クルマとテレマティクスのNAVI分野、?過去ビルボードや、電子看板などと題していたデジタルサイネージ。それから、‘90年代前半期、DLPプロジェクターの登場当初から想定されていた?映画も、いずれはデジタル化されるという期待のもと、テーマとして追求してきたが、全くと言っていいほど進展がなく、変化がないことから何年にもわたって、本書制作上大変苦心した分野である。 ところが今回、改めて調査を進めたところ、もっとも大きな変化は、この3分野にあった。

・クルマとNAVIは、本書の区分で<モバイル2>として、ケータイの<モバイル1>と一連の移動体分野として区分してきた。ケータイは、機能とサービスが進展する中、所有者個人を支援する“ごく個人のささやかなお世話機能”として、いわゆるコンシェルジュという位置づけに進化している。

・クルマとNAVIは、このケータイ同様、道路というインフラ上で、ドライバーに対するコンシェルジュとして、これもまた進化する段階に来ている。奇しくも、クルマがEVという電気製品に変化しようという段階で、サービスの上でもケータイという電子機器と同じ方向を示すようになってきている。クルマそのものを情報機器、情報端末、通信端末として見ることも不自然ではない。Ecoの意識、米国発の経済危機、国内では、ここ数年散見されるクルマ離れ。これらの要因が、クルマを走りのメカから、一挙に電気製品に近づけることになったといえる。

・デジタルサイネージは、電子ディスプレイの新市場、光回線のアプリケーションとして、ここ数年注目の市場であったが、これも、話題ではあるが市場の動きは鈍かった。しかし、単にディスプレイの導入先というのではなく、サイネージサービスとして“金が回っている”、有効な事例が現出しており、方向性が見出せる段階に来ている。デジタルシネマは、ハリウッドの3D映画をトリガーとして本格的にデジタル制作が導入される状況にある。今後、3D映画が定着するか否かは、本文中に考察しているので一読願いたいが、とにかくこれを端緒として、シネコン・映画館の設備がフルデジタルに移行する段階に達したのは事実である。

・その一方で、デジタルコンテンツといえば、インターネットとPCの環境下において発展してきたもので、PCこそデジタル機器の中心で、他のメディアを圧倒している存在であった。これが、2009年現在、一時は全ての機能はPCに集約されるかのように見られた時期もあったが、PCでのみで享受された機能の多くは、ケータイやNAVI、デジタル化されたTVに分散する状況が見出された。ネットとPCは人の生活における受容・享受の頂点を過ぎ、現在は、他の機器の環境に移って行っている状況である。感覚的には想像していたことであり、周知のことという向きもあるだろうが、調べてみた結果は想像以上の分散ぶりであった。特に、ケータイの機能と、ケータイのほか携帯型の端末類において、サービスと機能の向上が著しい。

・この辺りは、本書“2010:デジタルコンテンツ市場の調査と研究”において中心的な話題である。とにかく、大きく変化してきている事実を示しているので、一読いただき、ぜひ本文にて確認願いたい。

2009年10月吉日
株式会社 日本・社会システムラボラトリー(NSlabo)
代表取締役社長 足立 吉弘

制作:コンテンツビジネス研究室


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